ALFIとは

ALFI（アルフィ）とは、仏検1級合格者の会 (Association des Lauréats du Futsuken Ikkyu) の略称で、公益財団法人フランス語教育振興協会(APEF:アペフ)の主催する、実用フランス語技能検定試験（仏検）の1級合格者を対象とする団体です。

「1級ホルダー同士での交流の推進を」という思いの下に、これまでの合格者の中から有志が集い、APEF事務局の協力を得て準備が進められた結果、 2006年7月に正式に発足しました。

ALFIは、
1. 会員間の交流促進
2. 会員のフランス語能力の維持またはさらなる向上
3. 日本社会におけるフランス語のプレゼンス向上

を目的としています。

まだ歴史の浅い団体ですが、文学から時事フランス語まで幅広いテーマを扱った勉強会、フランス語関連の仕事情報の共有、会員同士やフランコフォン（フランス語話者）との懇親会の3つの分野を柱として、フランス語とフランス語圏に関する様々な活動を展開しております。これまでに、フランス語での講演会、懇親会、会員向けの勉強会、他の日仏関連団体情報やフランス語関連の仕事情報提供等を実施しており、在日フランス人を交えた親睦会などは好評を博しています。今後は、AFJ（在日フランス人協会）や様々な団体とのコラボレーションも積極的に行う予定です。

日本におけるフランス語コミュニティを推進したい、そして、日本におけるフランス語のプレザンスを高めたいという思いは、在日フランス大使館からも賛同をいただいております。

仏検１級合格に終わらず、さらなるフランス語力の向上を望む方々、またフランス語を軸に新たな出会い、新しい世界を開拓していきたいとお考えの方々のご入会を心よりお待ちしています。

このたびは、仏検1級合格、誠におめでとうございます。

仏検1級は日本におけるフランス語能力検定の最高峰です。最高峰に到達するまでの路は人それぞれでしょうが、飽くなきチャレンジ精神と、フランス語及びフランス文化に対する情熱なくしては達成できない偉業です。今年合格された方も、それ以前に合格された方も、フランス語を究めたという点では同志であり、紛れもなく日本における最高のフランコフォン（フランス語を話す者）です。

しかし、みなさんがフランス語を使う機会はどれくらいあるのでしょうか？　仏検1級という栄冠をつかんだ一方で、それを活かせていないという現実があるのではないでしょうか？　ALFIという組織はこの素朴な疑問からスタートしました。公益財団法人フランス語教育振興協会(APEF:アペフ)の加藤晴久先生の発案に基づき、2005年11月に準備委員会が結成され、まずは合格者が知り合う機会を提供したい、そうすれば、いろんなことが可能になるはずだという漠然とした希望の光の下に有志が集まったのです。

私は前会長の粟野さんらが2006年7月に立ち上げたALFIに初代メンバーとして関わりを持つ幸運に恵まれ、 幅広い分野で活躍されている仏検1級ホルダーの方々が交流することが、更にその輪を拡げ、新たな世界への突破口になることを実感してまいりました。

今日ではPCと並んで英語の運用能力が益々求められていますが、日本語、英語に加えて第三言語としてフランス語の重要性は今後も増すものと考えています。 また、私自身が2014年度より会長職に就かせて頂きましたので、これまでの実績を元に更に会員の皆さまに「入っていて良かった！」 と思って頂けるよう、会の発展に務めたいと思います。

ALFI 会長　遠藤　純也

名称	仏検1級合格者の会 (Association des Lauréats du Futsuken Ikkyu)
住所	〒102-0073 東京都千代田区九段北 1-8-1 九段101ビル6
電話	03-3261-9969
Fax	03-3239-3157
設立	2006年7月22日
会長	遠藤純也
人格	任意団体
目的	会員間の交流促進 会員のフランス語能力の維持またはさらなる向上 日本社会におけるフランス語のプレゼンス向上
会員	仏検1級合格者　123名　(2015年7月)

2006年7月22日制定
2015年7月5日改定
2016年8月改定

第１章　総　則

第1条 [名称]
本会は、仏検１級合格者の会 (Association des Lauréats du Futsuken Ikkyu, 略称ALFI ｱﾙﾌｨ) と称する。

第2条 [目的]
本会は会員間の親睦・相互援助・情報交換を図り、あわせて日本におけるフランス語の普及と日仏親善・交流の発展に寄与することを目的とする。

第3条 [活動]
本会は次の活動を行なう。
① 会員間の親睦・相互援助を図る活動
② フランスおよびフランス語圏に関する情報交換
③ 日本におけるフランス語の普及と日仏親善・交流の発展を図る活動
④ その他，本会の目的に適うすべての活動

第4条 [事務所]
本会の事務所は東京都千代田区九段北 1-8-1 九段101ビル 6 F (〒102-0073)財団法人フランス語教育振興協会におく。

第２章　会　員

第5条 [会員]
本会の会員は次の三種とする。
① 本会員 (仏検１級合格者)
② 賛助会員 (本会の目的に賛同し、その活動を援助する個人または団体)
③ 名誉会員 (本会の目的に関連する領域において功績が顕著であり、役員会の推挙により総会で承認された者)

第6条 [入会手続]
仏検１級合格者であれば、合格の年度を問わず、本会に入会を申し出、年会費を支払うことにより、本会員として登録される。 賛助会員になろうとする者は所定の手続により申し込みをし，役員会の承認を得て会員となる。
賛助会員が団体の場合には、代表者１名を届け出るものとする。

第7条 [会費]
年会費に関しては、別紙の会費規定に定める。

第8条 [会員資格の喪失]
会員は次のいずれかの理由により、役員会の決定を経て、その資格を失う。
① 年会費を支払わない場合
② 退会の申し出があった場合
③ 本会の名誉を傷つけ、又は目的に反する行為を行った場合
④ その他役員会において不適当とみなされた場合

第３章　役員および役員会

第9条 [役員]
本会に次の役員をおく。
会長　　　　　　　　　　　1名
副会長（必要に応じ）　1名以上
役員　　　　　　　　　　　若干名
会計　　　　　　　　　　　1名
監査　　　　　　　　　　　1名

APEF現職員は議決権を有する役員になれない。 監査を除く役員の兼任についてはこれを妨げない。

第10条 [役員の選任]
前条に定める各役員は、各々、本会員のうちから総会において選任する。 但し、会長がその任期途中で退任した場合、会長は、監査以外の役員の中から後任を選任し、すみやかに役員会の承認を得ることとする。その交替は、次回総会において承認を得なければならない。 監査は本会員以外から選任する。

第11条 [会長・副会長・監査]
会長は本会を代表し、会務を統括する。 副会長は会長を補佐し、会長に事故のある時は、その職務を代行する。
監査は会務，資産および会計の監査を行なう。

第12条 [役員会の構成・任務]
会長、副会長、役員、および会計は役員会を構成し、本会運営上の重要事項を審議し、決定する。 監査は役員会に出席することができるが、議決権は有さない。

第13条 [役員会の招集と議決]
会長は役員会を年に１回以上招集し、その議長となる。
役員会は全役員の3分の2以上の出席をもって成立する。
議決は出席者の過半数の賛成をもって議決を行なう。
但し、インターネットで役員会を開催する場合には、全役員の過半数の賛成をもって議決を行う。

第14条 [役員の任期]
役員の任期は2年とし，再任を妨げない。ただし、中途で退任した場合は、総会で後任者を選任する。後任の役員の任期は，前任者の残任期間とする。

第15条 [顧問の委嘱と任期] 本会の目的の推進に寄与しうる内外の有識者を本会顧問に委嘱することができる。 顧問の委嘱は、役員会の提案を受けて総会で決定する。 顧問の任期は第14条の役員の任期に準ずる。

第４章　支　部

第16条 [支部]
本会は役員会の承認を経て支部を開設および閉鎖することが出来る。

第５章　総　会

第17条 [総会の地位]
総会は本会の最高議決機関である。

第18条 [総会の開催]
通常総会は少なくとも年1回、会計年度終了後3ヶ月以内に開催する。但し、役員会が必要と認めたとき、または本会員の５分の１以上の要求があったときには、特別総会を開催する。

第19条 [総会の招集と議決]
会長は総会を招集し、総会の議長を指名する。 議決は出席した本会員の過半数をもって行なう。

第20条 [総会事項]
総会においては次の事項を審議・決議する。 ① 役員の選任 ② 本会の活動に関する重要事項
③ 予算および決算
④ 会則の変更
⑤ その他必要事項

第６章　会　計

第21条 [年度]
本会の会計年度は、2017年度から毎年10月1日に始まり、翌年9月30日に終わる。 但し、2016年度は2016年４月１日から2017年9月30日までの1年半とする。

第22条 [予算決議前の経費]
10月１日より通常総会開催の日までは、前年度予算を基準として経費の支払いを行なう。

第７章 補　則

第23条 [本会則の施行]
本会則は第一回設立総会にて承認され、2006年7月22日に発効した。

第24条［役員氏名の明示］
第9条に定める各役員の氏名及び任期は、別紙の役員名簿に明示する。

2015年7月5日改正
2016年8月改正

（１）当会は単年度制であり、入会金は無く、年会費は4,000円とする。

（２）年会費の有効期間は会計年度（註）の期初から期末までとし、年度の途中で「入会」もしくは「更新」した場合は、有効期間はその時点から期末までとする。

(註)会計年度は毎年10月１日から翌年９月30日まで。（会則第21条）

（３）「再入会」の場合も入会金は無く、その年度の年会費を支払えば、再び会員として登録される。（その際、登録した個人データを最新のものに更新する必要がある場合がある。）

「更新」について：
会員は会計年度末までに次年度の年会費を支払うことにより、会員資格をそのまま更新できる。 年度内に次年度の年会費の支払いがない場合は、年度末で会員資格が消滅する。
但し、 次年度に入ってからでも年会費を支払えば、その時点から会員資格が復活する。

以上